【interview】若年層認知度1位へ躍進させたプルークスの動画プロモーションとは？ユーザーが見たくなるコンテンツ作り

【interview】若年層認知度1位へ躍進させたプルークスの動画プロモーションとは？ユーザーが見たくなるコンテンツ作り:

動画プロモーションは企業の伝えたいメッセージやブランドのストーリーテリングなど、顧客に訴求しやすいコンテンツだ。ただ、ユーザーが見たくなるような動画にするには、一筋縄ではいかないだろう。今回は、2500本以上の動画コンテンツを製作してきた株式会社プルークスCEOの皆木氏に動画プロモーションのイロハについて伺った。

ユーザーファーストな動画を作る

Q1.プルークスについて簡単に教えて下さい。

弊社は、動画マーケティングを主軸とした会社です。クライアントの課題解決を目的として、様々な動画（WebCM・PR動画・商品説明動画・採用動画・IR動画など）の企画から制作・配信までを一気通貫でお手伝いしています。これまで500社2500本以上の動画制作実績を重ねており、2018年には株式会社ジュピターテレコム（J:COM）のグループ会社となりました。オンライン動画だけでなく、テレビとデジタルメディアとを組み合わせた新商品の開発や、動画配信先の拡充を行っています。

Q2.ユーザーが見たくなる動画コンテンツ作りをするにあたってプランナーが心がけていることは何ですか？

常にユーザーファーストな動画コンテンツ作りを心がけています。同じ動画でも、視聴する手段や環境によってユーザーが好意を持つかどうかが変わってきます。そういった手段や環境を想定した上で動画を制作することで、よりユーザーに愛される動画を制作できると考えています。そのためには、動画を視聴することによってユーザーにどういった態度変容を起こすのが目的なのかをあらかじめクライアントとすり合わせすること。また伝える内容をしっかりとプランナー側がクライアントと同じレベルで理解することが重要です。

共感・納得するストーリーを創り込む

Q3.若年層の認知度を高める効果的な動画プロモーション方法を教えて下さい。

若年層に認知度を高める場合は、「共感」「双方向のコミュニケーション」「SNS」を3つの軸としてプロモーションを行なっています。日本の若年層は、以下のような特徴があると言われています。1.ネットが当たり前にある環境で育ち、情報の取捨選択に優れている。2.幼少期からモノがあふれた状態で育ち、親世代のようにマイカー・マイホームを持つといった物の所有に固執せず、「体験」や「経験」を重視する。3.テレビや本といった一方的に大量の情報・文章を与えられる媒体を好まず、写真や動画など手軽な情報取得手段を好む。

まずは「共感」のポイントですが、企業の伝えたいメッセージを思わず「あるある・・・」と共感・納得するストーリーの動画展開にします。そうすることで動画を視聴した若年層は、自分の「体験・経験」として動画をWeb上でシェア拡散したり、「この動画見た？」などと自分のスマホ越しに口コミで広めるのです。続いての「双方向のコミュニケーション」は、ネットが当たり前で一方的に情報を与えられる媒体を好まない若年層にとって、自らが情報発信することはとてもハードルが低くなっています。2017年に流行した「逃げ恥ダンス」のように、「#踊ってみた」というハッシュタグをつけ、自らもWeb上に投稿をできる動画コンテンツは、一方的に情報を与えられるだけでなく双方向でコミュニケーションできるので若年層に好まれます。

また、若年層はSNSが当たり前の環境で育ってきています。総務省が発表した20代における通信メディアの利用時間や行動に関する調査でも、年々SNSに費やす時間が増加傾向にあります。「共感」「双方向のコミュニケーション」を取り入れた動画コンテンツを「SNS」に展開していくことで、シェア・拡散に繋がるだけでなく、SNS上で複数のクリエイティブを同時展開することにより、エンゲージメントを比較しながらマーケティングなどを行うことも可能です。

Q4.最後に、これからの動画プロモーションの潮流と求められるコンテンツとは何かを教えて下さい。

単なるリーチ施策の動画ではなく、ユーザーの態度変容にまで繋げられる動画コンテンツが求められると考えています。これまで動画を含む広告コンテンツは、接触量だけを確保し認知をあげることが目的とされていました。その結果として情報が溢れ、広告への信用も大きく損なわれているという調査結果も出ています。しかし動画コンテンツは、完全視聴されユーザーと企業の総接触時間数を増やすことにより、認知だけでなく態度変容にまで繋げることが可能です。そのために、広告のあり方を脱却したユーザーファーストな動画コンテンツを、時代に合わせて追求していきたいと思います。

今後、動画を通じてのコミュニケーションは、一方的に伝えたいことだけを発信せずに、共感を生むようなコンテンツが求められるようになるだろう。
株式会社プルークス