11月の主要SNSニュースまとめ！LINE公式とLINE@のサービス統合で何が変わる？
11月の主要SNSニュースまとめ！LINE公式とLINE@のサービス統合で何が変わる？:
「Instagram Day」や「ショッピング機能の拡大」など、引き続きInstagramの最新情報が入ってきた１１月。
「LINE公式とLINE@のサービス統合」など、絶対見逃せない超重大ニュースも入ってきております！
幅広い音楽ライブラリーを推しており、それらの楽曲とエフェクトなどを組み合わせたムービーが作成・共有が可能です。
表示方法や投稿など、企業の強みを活かした連携も紹介されています。
Facebookによると、作成した動画をFacebookのストーリーにワンタップで投稿できる仕様になっているようで、企業としても活用しやすいものとなっています。
海外記事によると、若年層のFacebook利用率はInstagramやYouTubeよりも低い結果となっています。(http://www.pewinternet.org/2018/05/31/teens-social-media-technology-2018/)
現在は米国のみの提供となっておりますが、日本でローンチされれば若年層のユーザー獲得に好影響がある可能性があると考えられます。
参考：
https://techcrunch.com/2018/11/09/lasso-facebook-app-store/
http://www.pewinternet.org/2018/05/31/teens-social-media-technology-2018/
2018年11月1日に、Facebook社主催のイベント「Instagram Day」が開催されました。
日本のInstagramアクティブユーザー数は2900万人を突破、ユーザー数の急激な伸びとともに、男性ユーザーも43％まで増加しています。
グローバル全体では、縦型動画がトレンドとなっています。
日本国内のMAUが2,900万人を超え、とうとうFacebookの国内MAU数を超えました。
これまで女性に強いメディアと見られがちでしたが、男性の割合も43%まで伸びていて男性向けの商材でも十分アプローチできるメディアに成長しています。
ショップ機能の追加・拡充によりブランディングだけでなく、購買への導線も強くなりビジネスでの活用の幅もますます広がっています。
またハッシュタグ検索がグローバル平均の3倍もあり、国内企業のInstagramの活用には人気投稿に載せるためのハッシュタグ選定など戦略が重要と言えます。
参考：
https://gaiax-socialmedialab.jp/post-59405/
2018年11月15日、Instagramは、投稿写真などからECサイトの商品ページにリンクする「ショッピング機能」をアップデートし、新たに3つの機能を追加しました。
動画の投稿から商品ページに誘導できるようになったほか、投稿が9つ以上あるアカウントはビジネスプロフィール欄に「ショップ」ボタンが表示されるようになりました。
Instagramはショッピング機能のアップデードを頻繁に行っており、今回のアップデートでますます購入までの導線が増えています。これまでのショッピング機能は、「フィードの静止画」と「ストーリーズ」での機能でしたが、「フィードの動画」と「プロフィール欄のショップボタン」も追加されました。
また、「コレクション」機能の導入で商品自体の情報をブッックマークできるようになり、検討商品のリストアップが容易にできるようになりました。
ECサイトを持っている企業は今後も目が離せないSNSになっています。
参考：
https://netshop.impress.co.jp/node/5962https://instagram-press.com/blog/2018/11/15/introducing-more-ways-to-shop-on-instagram/
「健全性」「会話」「情報の把握のしやすさ」「ユーザーからのフィードバック」のキーワードを挙げ、現在Twitterの指針となっている“4つの柱”について説明しました。
Twitter社は「日本での使われ方が世界の使われ方になっている」としており、日本の市場を重要視しているようです。
タイムラインの時系列表示など、表示順位の変更についても日本市場の意見を尊重されたもので、よりユーザーの使いやすさを意識した仕様変更だと言えます。
またTwitter社は今後「そこだけ見れば情報が集まる状態」を目指し、動画コンテンツとの融合を推進していくとしています。今後ますます動画クリエイティブの重要性が増してくると考えられます。
参考：
http://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/1811/15/news108.html
トピックは｢For you｣｢ニュース｣｢スポーツ｣｢面白ネタ｣｢エンターテインメント｣の5つで、各タブのトップにはユーザー向けに選ばれた｢ベストツイート｣が画像付きで表示されます。
米国にて、検索機能がカテゴリ別に分かれる仕様に変更されました。米国での実装してユーザーの反応が良かった場合に、日本でも導入される可能性はあります。
これが導入されるとカテゴリ別にトレンドが掲載されるため、各カテゴリにおいて今までよりもトレンドに上がりやすくなる可能性があるため、企業の認知やブランディングにつながる可能性が高まると言えます。
そのため、特にトピックに該当する企業においてはコンテンツを各ユーザーに取り上げてもらう工夫が今までより一層重要になると考えられます。
参考：
http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1811/16/news063.html
2018年11月、LINE社は｢LINE@｣は2019年春、｢LINE公式アカウント｣｢LINE ビジネスコネクト｣｢LINE カスタマーコネクト｣とサービス統合し、名称を｢LINE公式アカウント｣として生まれ変わると発表しました。
プラン内容の変更や料金値下げなど、いくつか変更点があります。
これまで「LINE@」は「LINE公式アカウント」と区別されて活用されてました。今回のサービス統合における主な変更点は、プレミアムIDの初年度料金値下げなどのプラン料金の一部値下げと、これまで公式アカウント(有料アカウント)でしか使用できなかった機能がすべてのアカウント(プラン)でも使用できることです。
無料プランでもほぼ全ての機能が利用できます。ただしメッセージの有効配信数に上限があり、それ以上は上位プランに変更する必要があるため、注意が必要です。
参考：
http://blog-at.line.me/archives/52626249.html
若年層ほど気軽に「次の動画」を利用して動画を次々に観賞していく傾向にあります。
YouTubeの関連動画は個々にレコメンドして配信しており、関連性の高い動画が表示されやすい仕様になっております。
今回の調査結果では、「よく観る」「時々観る」を合算した割合は8割を超えており、「次の動画」の欄に掲載されることはアカウントを認知してもらう上で重要であることが言えます。
企業アカウントの効果的な運用として、タイトルやサムネイルの工夫など、おすすめの動画に掲載されるための施策を行なっていくことが重要です。
参考：
http://www.garbagenews.net/archives/2430272.html
チャンネル登録者が1万人以上のクリエイターが利用できます。
YouTubeは「この機能を使えば外出中の視聴者とも簡単につながることができる」と説明しています。
今回のアップデートはYouTubeではよりクリエイターを保護する姿勢がうかがえると同時に、InstagramやFacebookへ対抗する１つの手段として導入されたと考えられます。
「登録者1万人以上のみ利用可能」「モバイル端末のアプリのみ視聴可能」「7日間で消える動画」と、機能面では他メディアと大差ありませんが条件・仕様がやや異なります。
この機能によってファンと密なコミュニケーションがとれる機会が増えるため、企業として、登録者数1万人を目指した運用は有効であると言えます。また表示順位などのアルゴリズムにどう影響するのか注目です。
参考：
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1811/30/news084.html
2018年11月現在、Pinterestは日本では広告メニューを展開していないため、オーガニックでのアカウント運用と連動キャンペーンがキーとなってくるでしょう。
日本でのマーケティング施策としてPinterestの活用はまだまだ進んでいないのが実情ですが、現在は400万人のMAUを超え、企業活用も徐々に増えてきています。
Pinterestによると自社の商品やブランドをPinterest内でエゴサーチを行い関連するPinを見つけられれば、企業のマーケティング施策として活用チャンスがあるとしています。
特にPinterestの人気コンテンツである、インテリアやファッション、ビューティー、小売業界などUGCが生まれやすい業界についてはマーケティング施策として有効的な活用ができると考えられます。
参考：
https://markezine.jp/article/detail/29570
「Instagram Day」や「ショッピング機能の拡大」など、引き続きInstagramの最新情報が入ってきた１１月。
「LINE公式とLINE@のサービス統合」など、絶対見逃せない超重大ニュースも入ってきております！
- ■目次
- LINE
- Youtube
１．Facebook
「Tik Tok」のような動画共有アプリを米国で配信
2018年11月、 Facebookは、「Tik Tok」のようなショートムービーをお手軽に編集・共有するアプリ「Lasso」を米国向けに配信開始しました。幅広い音楽ライブラリーを推しており、それらの楽曲とエフェクトなどを組み合わせたムービーが作成・共有が可能です。
表示方法や投稿など、企業の強みを活かした連携も紹介されています。
Facebookによると、作成した動画をFacebookのストーリーにワンタップで投稿できる仕様になっているようで、企業としても活用しやすいものとなっています。
海外記事によると、若年層のFacebook利用率はInstagramやYouTubeよりも低い結果となっています。(http://www.pewinternet.org/2018/05/31/teens-social-media-technology-2018/)
現在は米国のみの提供となっておりますが、日本でローンチされれば若年層のユーザー獲得に好影響がある可能性があると考えられます。
参考：
https://techcrunch.com/2018/11/09/lasso-facebook-app-store/
http://www.pewinternet.org/2018/05/31/teens-social-media-technology-2018/
２．Instagram
国内MAU2,900万！ SNSマーケター必見「Instagram Day」のポイントまとめ！
2018年11月1日に、Facebook社主催のイベント「Instagram Day」が開催されました。
日本のInstagramアクティブユーザー数は2900万人を突破、ユーザー数の急激な伸びとともに、男性ユーザーも43％まで増加しています。
グローバル全体では、縦型動画がトレンドとなっています。
日本国内のMAUが2,900万人を超え、とうとうFacebookの国内MAU数を超えました。
これまで女性に強いメディアと見られがちでしたが、男性の割合も43%まで伸びていて男性向けの商材でも十分アプローチできるメディアに成長しています。
ショップ機能の追加・拡充によりブランディングだけでなく、購買への導線も強くなりビジネスでの活用の幅もますます広がっています。
またハッシュタグ検索がグローバル平均の3倍もあり、国内企業のInstagramの活用には人気投稿に載せるためのハッシュタグ選定など戦略が重要と言えます。
参考：
https://gaiax-socialmedialab.jp/post-59405/
「ショッピング機能」、フィード動画投稿など3つのアップデート
2018年11月15日、Instagramは、投稿写真などからECサイトの商品ページにリンクする「ショッピング機能」をアップデートし、新たに3つの機能を追加しました。
動画の投稿から商品ページに誘導できるようになったほか、投稿が9つ以上あるアカウントはビジネスプロフィール欄に「ショップ」ボタンが表示されるようになりました。
Instagramはショッピング機能のアップデードを頻繁に行っており、今回のアップデートでますます購入までの導線が増えています。これまでのショッピング機能は、「フィードの静止画」と「ストーリーズ」での機能でしたが、「フィードの動画」と「プロフィール欄のショップボタン」も追加されました。
また、「コレクション」機能の導入で商品自体の情報をブッックマークできるようになり、検討商品のリストアップが容易にできるようになりました。
ECサイトを持っている企業は今後も目が離せないSNSになっています。
参考：
https://netshop.impress.co.jp/node/5962https://instagram-press.com/blog/2018/11/15/introducing-more-ways-to-shop-on-instagram/
３．Twitter
プロダクト責任者が語るTwitterの「4本の柱」
2018年11月15日、Twitter社のプロダクト戦略を統括するケイヴォン・ベイポー（Kayvon Beykpour）氏が、メディア向けの共同取材でTwitterの今後のビジョンについて語りました。「健全性」「会話」「情報の把握のしやすさ」「ユーザーからのフィードバック」のキーワードを挙げ、現在Twitterの指針となっている“4つの柱”について説明しました。
Twitter社は「日本での使われ方が世界の使われ方になっている」としており、日本の市場を重要視しているようです。
タイムラインの時系列表示など、表示順位の変更についても日本市場の意見を尊重されたもので、よりユーザーの使いやすさを意識した仕様変更だと言えます。
またTwitter社は今後「そこだけ見れば情報が集まる状態」を目指し、動画コンテンツとの融合を推進していくとしています。今後ますます動画クリエイティブの重要性が増してくると考えられます。
参考：
http://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/1811/15/news108.html
「話題を発見」タブ（虫メガネアイコン）をトピック別に まずは米国のiOSアプリで
11月15日（現地時間）、米Twitter社は米国のiOS版公式アプリ「Explore（日本では「話題を発見」）」タブのレイアウトを変更し、タブ別にトピックをチェックできるようにしたと発表しました。Starting today in the US, we’re making it easier than ever for you to explore Explore. Tabs at the top of the page organize all the best Tweets, picked just for you. Perusing topics like news, sports, fun, and entertainment is now just a quick tap away! pic.twitter.com/LkgYAUZ4WJ— Twitter Support (@TwitterSupport) 2018年11月14日
トピックは｢For you｣｢ニュース｣｢スポーツ｣｢面白ネタ｣｢エンターテインメント｣の5つで、各タブのトップにはユーザー向けに選ばれた｢ベストツイート｣が画像付きで表示されます。
米国にて、検索機能がカテゴリ別に分かれる仕様に変更されました。米国での実装してユーザーの反応が良かった場合に、日本でも導入される可能性はあります。
これが導入されるとカテゴリ別にトレンドが掲載されるため、各カテゴリにおいて今までよりもトレンドに上がりやすくなる可能性があるため、企業の認知やブランディングにつながる可能性が高まると言えます。
そのため、特にトピックに該当する企業においてはコンテンツを各ユーザーに取り上げてもらう工夫が今までより一層重要になると考えられます。
参考：
http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1811/16/news063.html
4.LINE
【重要】LINE公式とLINE@のサービス統合のお知らせ
2018年11月、LINE社は｢LINE@｣は2019年春、｢LINE公式アカウント｣｢LINE ビジネスコネクト｣｢LINE カスタマーコネクト｣とサービス統合し、名称を｢LINE公式アカウント｣として生まれ変わると発表しました。
プラン内容の変更や料金値下げなど、いくつか変更点があります。
これまで「LINE@」は「LINE公式アカウント」と区別されて活用されてました。今回のサービス統合における主な変更点は、プレミアムIDの初年度料金値下げなどのプラン料金の一部値下げと、これまで公式アカウント(有料アカウント)でしか使用できなかった機能がすべてのアカウント(プラン)でも使用できることです。
無料プランでもほぼ全ての機能が利用できます。ただしメッセージの有効配信数に上限があり、それ以上は上位プランに変更する必要があるため、注意が必要です。
参考：
http://blog-at.line.me/archives/52626249.html
５．Youtube
YouTubeの「おすすめ動画」は意味があるのか否か
2018年11月7日、アメリカ合衆国の民間調査会社Pew Research Centerが発表した調査内容と結果を元に、YouTubeの「おすすめ動画」「次の動画」のような関連動画はどれほどの人が利用しているのかなど、実情を考察しています。若年層ほど気軽に「次の動画」を利用して動画を次々に観賞していく傾向にあります。
YouTubeの関連動画は個々にレコメンドして配信しており、関連性の高い動画が表示されやすい仕様になっております。
今回の調査結果では、「よく観る」「時々観る」を合算した割合は8割を超えており、「次の動画」の欄に掲載されることはアカウントを認知してもらう上で重要であることが言えます。
企業アカウントの効果的な運用として、タイトルやサムネイルの工夫など、おすすめの動画に掲載されるための施策を行なっていくことが重要です。
参考：
http://www.garbagenews.net/archives/2430272.html
チャンネル登録者1万人以上のクリエイター、7日で消えるコンテンツが利用可能に
11月29日（現地時間）、米Google傘下のYouTubeは、「YouTubeストーリー」をクリエイターに公開したと発表しました。チャンネル登録者が1万人以上のクリエイターが利用できます。
YouTubeは「この機能を使えば外出中の視聴者とも簡単につながることができる」と説明しています。
今回のアップデートはYouTubeではよりクリエイターを保護する姿勢がうかがえると同時に、InstagramやFacebookへ対抗する１つの手段として導入されたと考えられます。
「登録者1万人以上のみ利用可能」「モバイル端末のアプリのみ視聴可能」「7日間で消える動画」と、機能面では他メディアと大差ありませんが条件・仕様がやや異なります。
この機能によってファンと密なコミュニケーションがとれる機会が増えるため、企業として、登録者数1万人を目指した運用は有効であると言えます。また表示順位などのアルゴリズムにどう影響するのか注目です。
参考：
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1811/30/news084.html
６．Pinterest
国内のMAU400万人突破 マーケティングでの活用方法とは
2018年11月、ピンタレスト・ジャパンのカントリーマネージャーである舩越貴之氏にPinterestの特徴や活用法について聞き、マーケティングチャネルとしての機能について考察しています。2018年11月現在、Pinterestは日本では広告メニューを展開していないため、オーガニックでのアカウント運用と連動キャンペーンがキーとなってくるでしょう。
日本でのマーケティング施策としてPinterestの活用はまだまだ進んでいないのが実情ですが、現在は400万人のMAUを超え、企業活用も徐々に増えてきています。
Pinterestによると自社の商品やブランドをPinterest内でエゴサーチを行い関連するPinを見つけられれば、企業のマーケティング施策として活用チャンスがあるとしています。
特にPinterestの人気コンテンツである、インテリアやファッション、ビューティー、小売業界などUGCが生まれやすい業界についてはマーケティング施策として有効的な活用ができると考えられます。
参考：
https://markezine.jp/article/detail/29570
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